毎年数多くのスタートアップが世界各地で生まれ、他の地域へのチャレンジを選択しています。
今回は2020年に日本に進出した注目のスタートアップに加え、2021年に日本進出を狙う海外スタートアップをサポートするプログラムなどをご紹介していきます。
1 2020年に日本上陸
1-1 DoorDash
大阪から進出し、東京に支社を構えたDoorDash。
フードデリバリスタートアップとして急速な成長を見せてきたが、Uber EatsやPostmatesなどが競合となるマーケットで激しい競争を展開しています。サンフランシスコを拠点とするDoorDashは今もアメリカを中心に営業中。
同社はソフトバンクがリードした5億3,500万米ドルのラウンドを始め、注目すべき資金調達をいくつか獲得しています。
1-2 GitLab
2020年の日本進出に合わせ、同社にとって初めてのカントリーマネージャを日本に配置。
GitLabは、同社のソフトウェア開発とコラボレーションツールのおかげで、多くのプログラマにとり必要不可欠なツールとなりました。
同社はMicrosoftに買収されたGitHubと競合しているが「完全な DevOps プラットフォーム」と呼ばれるべく開発者のワークフローに広範に注力しています。
DevOps に対する市場の関心の高まりから、過去2年間で2回の大規模資金調達ラウンドを完了しています。
1-3 JSC Robbo
2000年にサンクトペテルブルク（ロシア）で設立された、5歳～15歳の児童向けロボット製作キットと教育・学習プログラムを提供するスタートアップ。
ロシアに本社を構えながら、発想力、論理力、表現力、批判的思考力、コミュニケーション力という5つの項目を重視するフィンランドの教育メソッドを採用しており、オリジナルのプログラムを英語で作成しています。
また、欧州連合から補助を受け、Industry4.0に関わる新しいカリキュラムも開発。同社の教材はフィンランド国内だけで60ヵ所以上の学校に同社の教材が導入されているほか、欧米20ヵ国以上で販売されています。
2 2021年ロシアのスタートアップから日本への関心も
スタートアップ、テックジャイアントといえばアメリカや中国、イスラエルなどが浮かびますが、ロシアもスタートアップが盛んに。首都モスクワを筆頭に各地でスタートアップ・エコシステムの形成が進んでいます。
ロシア国内にとどまらず海外展開を目指すスタートアップが続々と出現しているため注目が集まります。
JETROがまとめているPDFにロシアの注目スタートアップが記載されているので、チェックしてみると面白いかもしれません。
https://www.jetro.go.jp/ext_images/_Reports/01/d0f06fe2eed8c661/20200038.pdf
3 カナダ発スタートアップの日本進出支援も
株式会社ゼロワンブースターが在日カナダ大使館のスタートアップ支援プログラム「カナディアン・テクノロジー・アクセラレーター・ジャパン（CTA-Japan）」の運営事業者として採択されています。
カナダのスタートアップの日本進出を支援するこのプログラムは、2021年3月1日（月）から始動します。
「カナディアン・テクノロジー・アクセラレーター・ジャパン（CTA-Japan: Canadian Technology Accelerator Japan）」プログラムの第1回目は「スマートマニュファクチャリング」「物流・サプライチェーン」「DXエンタープライズソリューション」「プロップ・テック」などカナダのデジタル・テック領域のスタートアップが対象に。
01Boosterのスタートアップエコシステムを活用しながら、事業拡大の基盤を築くための市場調査、日本企業との事業連携を目的としたネットワーキングの提供、事業戦略支援等を実施するそう。
トレード・コミッショナー・サービスの注力プログラムであるCTAプログラムは、2013年シリコンバレーに発足以来、574社のカナダスタートアップを支援し、総額6.5億ドルの資本調達、1,100件以上に及ぶカナダと海外企業とのパートナーシップを創出しています。
日本では2019年より導入され、カナダの厳選されたテック系スタートアップを対象とし日本進出・事業拡大支援しています。
4 2021年のスタートアップトレンドは？
シード期のソフトウェア系スタートアップに特化したファンド MIRAISE は「MIRAISE TREND 2021」と題した今年のスタートアップトレンド予測を公開しました。
トレンドは
- Deviceless VR
- De-Fi
- Serverless
- Contents for next smartphone
- Nocode for Engineer
- Virtual HQ
からなる6つの項目で構成されています。
従来からよく耳にするトピックから、コロナ禍で生まれた新語まで様々。
これらのトレンドは、MIRAISE の CEO 岩田真一氏と CTO 布田隆介氏が、昨年出会ったスタートアップや海外のソフトウェアスタートアップの事例をもとに議論して選んだものだそう。
まとめ
年々スタートアップへの注目度が増加している中、withコロナにおけるマーケットでどう世界のスタートアップが戦っていくのか、興味深いものがあります。
様々なスタートアップの動きの背景には、それらを支える機関があることも念頭におき、2021年の動向に注目しましょう。
